パーソナルトレーナー
役所、医師会、大学が虎視眈々と狙う資格ビジネス
■日刊ゲンダイ（2006/12/14）「中高年もハマるフィットネス 現場最新情報＝6」
「役所、医師会、大学が虎視眈々と狙う資格ビジネス」……パーソナルトレーナーのニーズの高まりとともに、「これをビジネスチャンスととらえたフィットネス業界では、トレーナーの資格認定をめぐるバトルが激化しています」。
同連載で取り上げられている資格は以下の通り。
◇厚生労働省（所轄団体が認定）
・健康運動指導士
・健康運動実践指導者
◇文部科学省（所轄団体が認定）
・商業スポーツ施設指導者
・アスレチックトレーナー
・スポーツプログラマー
◇民間による認定
・ACSM
・AFFA
・NSCA
◇医師会・医学関係
・健康スポーツ医の研修制度改革に積極的
・日本人間ドック学会が中心となり人間ドック検診情報管理士の資格をつくる方向
最も鼻息が荒いのが健康運動指導士。大手クラブでは「いずれ、クラブ各店に資格者を常駐させなければいけない制度ができるのではないか、と気を揉んでいます。資格を認定する、健康・体力づくり事業財団が厚労省の天下り先とは言いませんが、何やらキナ臭い……」とある。
＞フィットネスクラブの管轄はどこになるのだろう？埼玉のプールでの死亡事故では、文化省がフィットネスクラブを指導していたように思うが、利用者が税制で恩恵を受ける健康増進施設認定のスポーツクラブは厚労省管轄。また、アスレチックトレナーは文科省系列なのに、それと同じ系列のACSMの認定は厚労省認可の公益法人であるJAFA（日本エアロビックフィットネス協会）が行っている。
エアロビクスも同様。A.D.I（＝エアロビックダンスエクササイズインストラクター）資格認定テストはJAFA（厚労省認可の公益法人）。公認エアロビック指導員の認定はJAF（文科省所管の社団法人日本エアロビック連盟）が行っている。
確かに乱立には違いない。
パーソナルトレーナー
（日経流通新聞2003/01/11 特集記事をもとにまとめました）
フィットネスクラブではエアロビクス、アクアビクスなどスタジオエクササイズ（集団相手のプログラム）が主流。しかし、より専門的でより高度なトレーニング、中高年では肩こりや腰痛の予防といった明確な目的を持つ会員さんには対応できない。パーソナルトレーニングはクラブとしてもニーズに対してのきめ細やかな対応ができ、売り上げ増加にもなる。また、インストラクターやスタッフも専門知識を付けることでキャリアアップ、収入アップにつながる。
ディック ルネサンス
平成14年11月にパーソナル養成講座を開催。ベテランインストラクターから初心者まで同社社員やフリーインストラクターが参加。ストレッチなどの運動処方術、プログラムの組み立て方、客との接し方までを教える。期間は３か月。講義終了後のの試験（実技＆筆記）に合格すれば認定トレーナーとして店頭に写真が張り出される。
同社のパーソナルトレーニングは60分コースが6000円。その約７割がインストラクターの収入となる。
ティップネス
平成14年にパーソナルトレーナーの社内認定制度を整備。研修期間は３か月で合計38時間の講義を受け、第一期の25人が10月にデビュー。なお、ゴールド、シルバー、ブロンズの三段階の資格を設け、さらに各段階で3〜6レベルの習得目標を掲げている。第一期の25人は「ブロンズ」。ここでの第一＆二レベルがストレッチ、第三＆四レベルが腰痛や肩こりの予防改善、最終レベルが実践的なトレーニング処方。
なお、社員（スタッフ）は無料（会社負担）、フリーインストラクターは有料受講。そのためか、パーソナルトレーニングの収入もフリー、社員（スタッフ）では違う。
どこのクラブでも似たような制度となっています。どちらも短期の研修、資格制度となるため十分とはいえないようで、「自己研鑽が必要」「知識も必要だが、顧客をつかむのは接客態度やキャラクターによるところが大きい」と当たり前の締めくくりとなっている。いぜれにせよ、ここでのパーソナルトレーナーはクラブ独自の制度であるという点。ピンからキリまであるということです。
